電気を届けるライフライン(送電インフラ)を『作り・守る』やりがいのある仕事

大栄電設株式会社

業種
インフラ業
職種
建設技術者(現場管理/現場作業)
本社社屋(1978年12月建設) 
本社社屋(1978年12月建設) 
倉庫(本社の隣にあります) 
倉庫(本社の隣にあります) 
資材置き場(富山市秋ヶ島にあります) 
資材置き場(富山市秋ヶ島にあります) 
教育風景(安全衛生や工事説明等の教育があります) 
教育風景(安全衛生や工事説明等の教育があります) 
特殊機械を倉庫から現場へ搬出するところです。 
特殊機械を倉庫から現場へ搬出するところです。 
機械や工具、資材を現場へヘリコプターで運搬しているところです。 
機械や工具、資材を現場へヘリコプターで運搬しているところです。 
鉄塔の基礎1脚の仕上がり写真です。 
鉄塔の基礎1脚の仕上がり写真です。 
鉄塔をレッカー車で組み立てているところです。 
鉄塔をレッカー車で組み立てているところです。 
旧電線を引き抜いているところです。 
旧電線を引き抜いているところです。 
新電線を送り出しているところです。 
新電線を送り出しているところです。 
倉庫で特殊工具を片付けているところです。 
倉庫で特殊工具を片付けているところです。 
コロナ禍以前は、年に何度か懇親会がありました。 
コロナ禍以前は、年に何度か懇親会がありました。 
当社は、北陸電力や関西電力の送電インフラの建設、点検、修理を通じて社会に貢献する富山市の会社です。社会や生活に欠くことのできない電気を安定的に届けるという大切な仕事で、非常に大きなやりがいがあります。当社は70年以上にわたり送電インフラに携わってまいりました。インフラ業界は景気に左右されない安定した業界であるとともに、人々の生活への貢献度の高い業界です。この仕事は、とても特殊な仕事でいろんな技術を必要とします。研修で基本動作を一から習い、現場で少しずつ仕事を覚え、やがては仕事を指示したり管理したりする現場責任者になっていただきたいと考えています。また、仕事に必要な資格取得については、会社が手厚くバックアップします。

会社データ

本社
富山市黒瀬北町2-16-2
事業内容
電力設備の工事施工並びに保守
創業年月
昭和23年(1948年)9月
資本金
2,000万円
代表
代表取締役 滝川 博
従業員
21人
売上高
5億7千万円
事業所
富山本社1箇所

採用情報

募集概要
募集人数
2~3名程度
募集対象
全学部 全学科 ( 学部生、院生問わず ) ※文理不問
募集職種
現場スタッフ( 現場管理者/現場作業者 )
※ 建設工事に従事するメンバー
応募資格
27歳程度以下の方 ( 中退生歓迎 )
※若いほど歓迎
勤務地
本社( 富山市 )
勤務時間
1日8時間
  8:00~12:00
 12:00~13:00休憩
 13:00~17:00
志願方法
当社ホームページの「採用情報」の中の応募フォームから申し込む。または、当社へ直接、電話(076-425-2520)または
メール(recruitment@daiei-densetsu.jp)で申し込む。
給与・福利厚生(待遇)
給与
院卒 月給 23万円(中退生は22万5千円)
大卒 月給 22万円(中退生は21万円)
短大、専門、高専卒 月給 21万円(中退生は20万5千円)
高卒 月給 20万円(中退生は19万5千円)
月給=基本給+能率給(能率給は定額的に支払われる手当)
ただし、試用期間中(3ヶ月間)は、月給の90%と通勤手当のみ支給
諸手当
通勤手当(月3万5千円まで)、時間外手当、休日出勤手当、出張手当、職務手当(現場責任者、作業班長)、家族手当、資格手当
 資格手当:電気(土木)工事施工管理技士1級=月1万円
      電気(土木)工事施工管理技士2級=月5千円
      電気工事士1種=月1万円
      電気工事士2種=月5千円
      ※ただし、1級と2級または1種と2種の両方を取得した場合はそれぞれ月1万円のみ

      
給与改定
年1回(4月)
賞与
年2回(7月、12月)
決算賞与を6年連続で支給中(4月)
※決算状況によっては、決算賞与を支給する事がある。
休日休暇
当社カレンダーによる年間105日間(日曜日、祝日、土曜日、夏季休暇、年末年始を含む)ただし、土曜日は不定期(R2年度実績30日間)、その他として、有給休暇、慶弔休暇、また、育児・介護休業、子の看護休暇等の制度あり
社会保険
健康、厚生年金、労災、雇用の各保険
福利厚生
定期健康診断、慶弔見舞金、制服貸与、マイカー通勤OK(駐車場あり)、Uサポートとやま会員、T&Dクラブオフ会員、(慰労会、慰安旅行はコロナ禍で中止)、会社の勧める資格取得については申請・受験費用・交通費・宿泊費は会社負担。
教育制度
資格取得費用全額会社負担、新人研修、業務に係る特別教育および技能講習、監理技術者講習、現場責任者講習、現場乗込み教育、安全衛生教育など
詳しくはこちら